国土交通省は18日、快眠できる寝室、勉強がはかどる子供部屋にするにはどうすれば良いかを研究する産学官の共同委員会を発足させた。　構造や照明、空調などの面から「健康維持増進住宅」を提案するのが狙いだ。2009年度をめどにガイドラインをまとめるとともに、新たな法規制や健康住宅の認定制度なども検討する。
　研究会には、建築学や医学の研究者のほか、住宅、電力、ガス会社の業界団体の担当者、経済産業省や文部科学省の担当課長などが加わる。換気・冷暖房システムやマイナスイオン、明るさや音響が人体に与える効果から、伝統的な日本家屋が健康に及ぼす影響まで幅広く検証する。
　国交省はこれまで、シックハウス対策としての建材規制など、健康を損なうマイナス面をどう改善するかを政策の中心に据えてきた。良質な住宅を長く使うことを目指す住生活基本法が06年に成立したことを受け、快適な住宅のための知恵を集めることにした。