建材の市中価格は今春から、上昇の鈍化や軟化が目立つ。住宅着工の低迷など内需が盛り上がりを欠いているためだ。それまでの高値が需要を冷やした面もある。メーカーは春先まで需要を強気に見て生産に力を入れていたが、供給過剰になり在庫が増えた。このため各社は供給を削減。秋以降の需要回復に期待をかけるものの、先行きは読みづらくなっている。
　
　新設住宅着工戸数は四月以降、減速感を強めている。三月は前年同月を五・五％上回ったが、四月は三・六％減。五月は一〇・七％減った。特に木造住宅は二月以降、四ヶ月連続で前年を下回る状況が続く。（中略）北日本の降雪地帯などでは例年、春から需要が回復する。しかし五月の大型連休明け以降も「荷動きは鈍く、春需は不発だった」（建材商社）。（中略）春の需要不振に加え、次に期待した「特需」も盛り上がらなかった。六月二十日試行の改正建築基準法に向けた駆け込み需要がそれだ。
　
　改正法は耐震偽装の再発防止を狙い、建築確認に必要な構造計算を複数の機関で審査することなどが柱。審査機関が従来の二十一日から三十五日（最大で七十日）に延長され、時間がかかる。このため「前倒し需要があるのではとの期待もあったが、全くなかった」（商社）という。七月以降も「需要は鈍いまま」（同）だ。改正法の運用などを見極めようと、様子見機運が強まったという指摘もある。
　
　建材価格は一年前に比べると、なお高い水準にある。「施主の高値に対する抵抗感も強まり、価格が折り合わずに制約が後ろにずれ込む物件も出ている」（高炉）との声も聞かれ始めた。建材の高値が需要減退につながりかねず、価格の下押し圧力が根強い。